銀杏と言ったらコレ！

コスプレ大会を開催しています。

我が家の近くに漫画を好きにはたまらない施設があります。それはまた楽しいゴトイプニダガ施設になってからは家の近くにコスプレをした人が多く出没するようになりました。最初は楽しんでいたが、最近はそうも言ってすることはできません。なぜか、それは月に一度のコスプレ大会が開催されるようになったからです。開催日には100人以上がコスプレをしてきます。その異様なというと、また凄いことです。どれもそこそこは大事ですね。
人にプレゼントするのは、小言も多いが、私はもらうより持つのが好きだ。普段の会話で、相手が何を欲しいか、あるいは何を必要としているかどうかを工夫するのも楽しくて、それが合って、相手がなぜ知っていたのかとびっくりすると、こちらも満足感がうれしいのだ。しかし、気をつけなければならないのは、押しつけがましくならないことである。ちなみに、夫へのクリスマスプレゼントはまだ何もないと思う。
2011年4月15日、中国各地で豚肉を牛肉のように見せかける「牛肉膏」の利用が発覚した。食べ過ぎればがんになる可能性もあるという。東南新聞網が伝えた。

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安徽省合肥市でこのほど、「豚肉を漬け込むと90分で牛肉に変えてしまう」という謎の食品添加物・牛肉膏の販売が明らかとなった。見た目も味も牛肉そっくりになるという。14日、福建省福州市の市場を訪ねると、ここでもやはり販売されていた。

事情に詳しい関係者によると、小規模外食店などで広く使用されていることは「公然の秘密」だという。牛肉膏だけではなく、羊肉や鴨肉に変える添加物も販売されている。豚肉100g当たり2〜5gの牛肉膏を使うだけで、価格が豚肉の倍以上する牛肉になるというのだから驚きだ。

気になる成分だが、包装には各種アミノ酸、イノシン酸、グアニル酸、化学調味料、タンパク加水分解物などと注記されている。一般の食品添加物に使用されている原料と変わらない。専門家によると、牛肉膏は一種の複合食品添加物であり、その用量は制限する必要がある。摂りすぎれば体に有害で、がんを誘発する可能性もあるという。また、実際には注記されていない物質が入れられている可能性も排除できないと見られる。（翻訳・編集/KT）


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　日本で発生した東日本大震災の被災者のケアを行うため、中国香港災後心理ケア協会によるボランティアチームが14日、日本に向かった。中国国際放送局が報じた。

　心理カウンセラーや医者、及び通訳23人からなるボランティアチームは、東北の被災地で5日間滞在する予定。スケジュールによると、ボランティアチームはまず仙台で活動し、可能であれば重度被災地域の石巻市に入るものとしており、5000名以上の被災者に心理ケアを提供する。

　また、ボランティアチームは、香港市民から寄付された約2万トンの生活物資や食糧品のほか、お見舞いのメッセージが書かれたカードと千羽鶴も運んでいる。

　中国香港災後心理ケア協会は、日本の被災地に長期的な救援サービスを提供する計画で、今後1年で被災地を20回訪問する予定だ。（編集担当：村山健二）

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2011年4月15日までに、中国南車グループで電気自動車（EV）などを製造する中国南車株洲所は、EVの累計生産台数が1000台に達したと発表した。中国の各メディアが伝えた。

同社は2007年10月に最初のEVバスをラインオフして以来、現在までに20車種以上の新エネルギーバスを開発、生産している。全国の新エネルギー公共バスの7台に1台が同社製で、ガソリンやディーゼルエンジンのバスに比べ燃費が3割ほど良く、故障も少ないという。

新エネルギーバスの産業化を目指し、同社は18件もの国家重点プロジェクトに携わった経験を持つ。モーターやバッテリーマネジメントシステムといったEVのコア技術で知的財産権を所有しており、技術水準は世界最先端レベルだ。（翻訳・編集/JX）

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【レコチャアンケート】東日本大震災で日本はどうなる？


　日本の野党は東日本大震災以降続いていた政界の休戦状態を終わらせた。自民党の谷垣禎一総裁は14日の記者会見で、菅首相に早期退陣を求めた。中国網日本語版（チャイナネット）は「日本の政界、休戦終了」と報じた。

　谷垣総裁は、「福島第一原発への対応が不十分で、これ以上、この体制で行くのは極めて不幸だ」と述べた。原発事故に対する処理で政府に不満が募る中、苦境に立たされている菅首相への非難が始まった。

　10日、東日本大震災後初の全国統一選挙が行われ、与党の民主党が惨敗し、野党が息を吹き返した。史上最悪の自然災害を前に、自民党と菅首相率いる民主党は政治の統一戦線をつくり、災害後数週間は、自民党の政府に対する非難は静まり、被災者を支援する追加予算案の提出も支持した。

　早稲田大学政治学教授の谷藤悦史氏は、危機処理の最中に争いが続けば、日本の選挙民は永久に議員らを許さないだろうと指摘する。ただ、調和的な時間はそう長くは続かないもので、自民党の協力を得るために、菅首相は3月19日に谷垣総裁に内閣入りを要請した。これは実際には与党と野党で「大連盟」をつくろうと暗示するものだが、谷垣総裁は協力を拒否した。たとえ危機的な状況であっても、両党はより突っ込んだ政策対話を行わなければ、こうした大改革には同意できないということだ。（編集担当：米原裕子）

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