銀杏と言ったらコレ！

今人気のシースルーライトは、どのようなサプリ

ダイエットサプリのシースルーライトは、今人気を集めています。シースルーライトは、ダイエット補助食品として、特別な特徴があります。これは、微生物が使用されているものです。シースルーライトの成分である酵母や線の菌がエネルギーとして消費されていない脂肪や糖質を食べてくれるので、通常の食事を摂取しながらカロリーを減らすことができるサプリメントです。
シースルーライトは酵母の働きで、体内の食物を分解し、体に必要なアミノ酸を生成するダイエッ​​トのこと。微生物ダイエットとも呼ばれていますね。体内でエネルギーを消費していない食べ物を微生物が食べてくれるので、食事制限をしなくても自然に体重が落ちるか、。微生物と聞いてとても良いイメージではないので、シースルーライトという名前だな、と思うのは私だけでしょうか？
【全日本病院協会・西澤寛俊会長】

　医療提供体制を見直さなければ、団塊の世代が75歳以上になる2025年には財源や医療資源が不足し、国民が望むサービスの質を維持できなくなるのは明白だ。これはほとんどの医療者の共通認識であり、具体的にどのような制度にするかについて、さまざまな意見が出ている状況だ。

　今回、政府・与党がまとめた社会保障と税の一体改革案では、病院病床の機能分化や在宅医療の充実などの方向性が打ち出された。基本的には、自公政権下での「社会保障国民会議」が08年に示した、25年時点の医療・介護サービスの需要と供給のシミュレーション結果を踏襲したものだ。
　わたしは、社会保障国民会議のシミュレーション結果を高く評価していた。財源ありきで、その限定された枠の中で医療提供体制を構築する従来の考え方から、まず医療・介護のあるべき姿を定める考え方に転換したからだ。
　一時期、「民主党政権ではこのシミュレーション結果は使わない」という話が出たこともあった。しかしこのシミュレーションは、厚生労働省が表に出た以外にも多くのデータを集めて作り上げたものだ。医療・介護が抱える問題は、当時からあまり変わっていない。一体改革案がこれを踏襲したのは、これ以上の制度はなかなか考えられないということだろう。

　もっとも、今回の一体改革案と社会保障国民会議のシミュレーション結果では、異なるところもある。全国一律で機能分化を徹底させるのではなく、地方では高度急性期から亜急性期などまでを幅広く担う「地域一般病床」を設置するとしたことだ。これは全日病などが以前から提唱してきた「地域一般病棟」と考え方は同じで、患者の転送が容易ではない地方では、幅広い医療機能を持つ病床がないと対応し切れない。

　ただ、一体改革案の方向性を高く評価しているとはいえ、これを実現することは簡単ではない。医療費の給付の重点化を図るための財源はどうするのか。マンパワーが不足すれば、外国人労働者を入れるのか、医師を含め高齢の医療従事者にも働いてもらうのか―。こうした選択を迫られることになる。われわれ医療者だけでなく、国民にもそれなりの覚悟が必要だろう。

■医療費の窓口負担は国民が判断する問題

　一体改革案には、外来患者の窓口負担に100円程度を上乗せする「受診時定額負担制度」が盛り込まれた。一方、70-74歳の窓口負担割合について、当初案には「2割への引き上げ」と明記されていたが、最終案では「自己負担割合の見直し」との書きぶりにとどまった。

　これらは、患者の窓口負担を増やすか、減らすかで方向性が違うが、負担するのは国民なのだから、わたしたち医療者ではなく、国民が判断すべき問題だと考えている。
　国民は窓口負担のことばかりを考え、誤解しているかもしれないが、医療費は税、保険料、窓口負担という形で、すべて国民が負担している。この三者のバランスをどうすれば納得できるのか、国民的な議論をしてほしい。税金も保険料率も上げるな、窓口負担は安くしろと言うのは、さすがに無理がある。

　ただ、わたし個人の考えを言えば、現役世代の窓口負担3割や、70-74歳の2割は高過ぎる。医療機関への受診が必要な時にはためらわず受診できるよう、窓口負担は増やさない方がよいだろう。日本の国民皆保険制度を50年間支えてきた保険料率の引き上げを中心に財源を確保すべきではないか。

■消費増税には賛成、増収分は社会保障費に

　消費税率の引き上げには賛成だ。医療費の財源は、保険料を中心にすべきではあるが、同時に増税も必要になる。一体改革案には、「消費税率は2010年代半ばまでに10%に引き上げる」と明記された。少なくとも2ケタには引き上げるべきだし、増収分は社会保障の財源に充ててほしい。
　ただし、医療機関にとっての消費税が、控除対象外消費税である問題は解消しなければならない。社会保険診療報酬に対する消費税の非課税措置があるために、医薬品などを仕入れる際に掛かる消費税が医療機関の負担になる現在の仕組みはおかしい。非課税措置をやめるのも一つの手段。それで国民の窓口負担が増えることが問題ならば、医療機関が申告することで仕入れに伴う消費税を控除できる「ゼロ税率」の適用も、解決策の一つだろう。

(にしざわ・ひろとし)
　1946年、北海道生まれ。札幌医科大医学部卒。同大第三内科、滝川中央病院内科医長、西岡病院副院長、医療法人恵和会理事長を経て、2007年から全日本病院協会会長。現在、中央社会保険医療協議会や社会保障審議会医療部会の委員を務める。

【関連記事】
一般病床の機能分化などで議論−社保審医療部会
社保改革シナリオ、25年度の病床数は？−「地域一般病床」の創設も
一体改革、医療・介護の法案提出は来年めど−集中検討会議
同時改定、「訪問看護とリハが目玉」−全日病・西澤会長が見解
閣議決定もできぬ絵空事−こう見る一体改革（1）