銀杏と言ったらコレ！

社員研修の期間について

私は勤めていた会社の従業員の教育は、たった3日間でした。しかし、従業員の研修が三日しかなかった割には内容がとても濃かったので、作業の基本はほとんど理解することができた。私は前まではこんなことは、長期間、少なくとも二週間ほどかけてするものと考えていたので、三日の間というのが意外でした。しかし、内容も濃い場合は、短期間でもいいことを知りました。
ライブハウスでのキーボード演奏と歌の仕事をしていたとき、クリアファイルには楽譜と歌詞カードをはめていました。クリアファイルは透明のものを購入して使っていたので、楽譜と歌詞カードが非常に見やすく簡単ですです。キーボードの譜面台に立てて使用することができたので、めくりやすく、とても便利でした。
3日、一般公開された東京モーターショーのオープニングイベントとして、国内自動車メーカー、日産、トヨタ、ホンダ、マツダ、三菱、5社トップが「思い出に残るクルマ」について語った。

写真：思い出に残る車たち

会場では、日産自動車の志賀俊之COO、トヨタ自動車の豊田章男社長、本田技術研究所の山本芳春社長、マツダの山内孝社長兼CEO、三菱自動車の益子修社長が出席、タレントのテリー伊藤氏を交えたトークイベントが行われた。

トークの中で、「自社以外で思い入れのあるクルマはなんですか？」との質問が出され、ホンダ『シビック』（志賀氏）、日産『スカイライン』（豊田氏）、スズキ『ハスラー50』（本田技術研究所の山本氏）、日産『サニー』（益子氏）と、それぞれ「思いでに残るクルマ」を挙げるなか、マツダの山内氏は“自社以外”との掟を破り『コスモスポーツ』を挙げた。

掟破りの選択をした山内氏は「思い入れのあるクルマってこれしかないんですよ」と弁明、「学生時代に、当時の社長が東京モーターショーにコスモスポーツで会場に乗りいれたのを見て、人生決まっちゃった」と、マツダに入ろうと思った1台であることを明かした。

トークの中で一番饒舌だったのが豊田社長、1台で収まらない思い出に残る車の話をする一方、「誰もトヨタの車を選んでいない」と嘆き節、「益子さんなんて、昨日『パブリカ』って言ってたんですよ」などといったコメントで会場を笑いに包んだ。

《レスポンス 椿山和雄》


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［東京　３日　ロイター］　内閣府は３日、世界経済の現状と見通しを分析した報告書「世界経済の潮流」をまとめた。欧州債務危機の広がりなどで、今後の世界経済のリスクは下方に偏在していると指摘。各国ともに財政出動の余力が小さく、金融政策の緩和余地も限られる現状に警鐘を鳴らした。

報告書では、２０１２年の世界の実質経済成長率を前年比３％前後と、国際通貨基金（ＩＭＦ）や民間調査機関とほぼ同程度に見通した上で、今後の下振れリスクに欧州債務危機の深刻化を挙げた。金融市場の動揺が続いて信用収縮が拡大、実体経済に影響を及ぼす可能性や、欧州実体経済の悪化が米国やアジア新興国の輸出減少につながりかねない点などに懸念を示し、世界景気の「見通しのリスクバランスは下方に偏っている」と明記した。

同時に、先進国では金融危機後に相次いだ財政出動で財政赤字が急拡大し、景気刺激へ向けた一段の財政出動に「期待することが非常に困難」と指摘。金融政策も、弱い経済成長見通しや世界的なスタグフレーション懸念、国債買い取りなどで中銀のバランスシートが急拡大していることから「難しいかじ取りが続く」と、自由度は少ないと分析。日本も含めた各国当局が政策運営に苦悩する姿をにじませた。

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［東京　５日　ロイター］　オリンパス＜7733.T＞の損失隠しについて調査中の第三者委員会は、６日にも報告書を取りまとめ、発表する方針を固めた。複数の関係筋が５日までに明らかにした。報告書では、損失隠しの規模や処理スキームを明らかにするとともに、旧経営陣や大手証券出身の外部協力者の関与について指摘する。

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取りまとめに向けた調整は最終段階に入っているが、作業の進ちょく次第では日程がずれ込む可能性もある。

関係者によると、オリンパスは過去の財テクで発生した損失処理の先送りを続けていたが、旧経営陣は２００１年３月期の時価会計の導入で損失が表面化するのを恐れて制度の導入より以前から簿外に損失を移す「飛ばし」を実施。損失隠しはピーク時に１３００億円程度に達し、国内３社の買収や英医療機器メーカーのジャイラス買収の手数料などを還流させて最終処理した。

委員会の調査では、損失隠しと買収を利用した損失処理は、山田秀雄前監査役と森久志前副社長が主導し、菊川剛前社長に報告していたことが分かっている。報告書では、３人以外に歴代社長の関与の有無も明らかにするほか、大手証券出身の外部協力者の役割や監査法人の責任についても明確にする。外部のファンドを利用した損失処理スキームの詳細も解明する方向。

さらに損失隠しの原因となった企業体質の問題点や社内管理体制の不備などについても指摘するが、刑事告発の勧告は「会社の判断になる」（関係者）として報告書には盛り込まない方向。また、買収資金が反社会的勢力に流出した可能性については「認められない」との見解を盛り込む方向で調整している。委員会の調査の範囲では反社勢力の関与は確認できなかったが「全くないという証拠を出すのは不可能」（同）として最終的な表記を調整している。

オリンパスは、上場を維持するための金融商品取引法上の提出期限である今月１４日までに２０１１年４─９月期決算を提出する方針。第三者委員会の報告書では、過年度決算の訂正内容については明言しない見込みで、決算の詳細は会社側の決算開示を待つことになる。

（ロイターニュース　村井令二　白木真紀）


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